情報商材と本や電子書籍はどこに違いがあるのかポイントを比べてみた


 

こんにちは、株式会社フレンドマークの五十嵐です。

 

ビジネスについて学ぼうと思った人は一度は「情報商材」という言葉を聞いたことがあると思います。

 

一般的に、情報商材とはPDFやメールや音声データや動画など、デジタルコンテンツをとおして特定のテーマについての方法やポイントを学べる商品またはサービスのことを指します。

 

本と比べると価格や内容に違いがあります。

 

 

情報商材と本の違い

 

情報商材とは、インターネットやスマホで見られるデジタルコンテンツを中心に、その商品の主題となっている内容についてポイントを学べる「教材」や「講座」を指すことが一般的です。

 

本とは、いわゆる一般的に出版されている書籍やそれをデジタルコンテンツにした電子書籍です。

 

それぞれメリットとデメリットがあるので知っておきましょう。

 

本は抽象度が高いが原理原則がわかる

 

本は一度作ってしまえば、その内容を変えられないのが原則です。

 

したがって、「今だけの話題」はなかなか書けない都合があります。

 

ただし見方を変えて考えれば、本では時代やタイミングを飛び越えて使える原理原則が学べると言えるでしょう。

 

情報商材は最新情報がわかる

 

情報商材は、インターネットをとおして商品が提供されるので、あとからアップデート版が送られることもあります。

 

もちろん、アップデートしてくれない商品もあります。

 

しかし、本ではなかなか書けない生々しい情報やそのタイミングで旬なポイントについてまとまっていることが多い傾向です。

 

本は宣伝という目的が大きい

 

本を出版するといわゆる印税が入ってきますが、それ自体で儲けようと思っている著者は思いのほか少ないです。

 

特にビジネス系の本の場合、著者にとってもっとも大きなメリットと考えられるのは「宣伝になる」という部分です。

 

ですから、詳細で具体的な解説というよりは概論や原理原則の部分を解説した書籍が多い傾向です。

 

情報商材はアップデートもされることが

 

先ほども書いたように、情報商材の中にはあとから解説内容をアップデートしてくれる商品もあります。

 

または、追加のコンテンツが加えられることもあります。

 

販売サイトでアップデート版を提供される旨が書いてあるかどうかもチェックするべきポイントかもしれません。

 

音声や動画や講座形式のメリット

 

情報商材と本の違いとして、もっとも大きな要素の一つには「文字だけではなく、そのほかの形式でも解説がある」ことが挙げられます。

 

もちろん情報商材の中にもPDFをとおして文字だけで解説されているものもあります。

 

ですが、最近では音声や動画などを使った解説が中心となる情報商材も多く、これが本との大きな違いの一つと言えます。

 

 

情報商材と電子書籍の違い

 

本の中でも情報商材と同じように、デジタルコンテンツとして提供されているものがあります。

 

最近では一般的にも知られてきた「電子書籍」です。

 

電子書籍の中には、出版社やプラットフォームの厳しい審査を通過して出されているものと、自社のサーバー上に独自でアップしているものがあります。

 

電子書籍は紙からデジタルにしたもの

 

出版社やプラットフォームの審査を通過して出されている電子書籍は、いわゆる紙の本とポイントは同じです。

 

原理原則や概論について学ぶことができ、著者としては宣伝の目的が含まれていることがあります。

 

最近では紙の本よりもスマホやタブレット端末で読める電子書籍という形を好む人も増えているのです。

 

電子書籍と情報商材は少し違う

 

電子書籍と情報商材が同じ部分としては、デジタルコンテンツだということでしょう。

 

電子書籍の中でも出版社やプラットフォームの審査を通過して出しているものは、形式以外のポイントは本と同じです。

 

ただし、自社のサーバーに独自でアップしたPDFなどを「電子書籍」という名目で提供しているものは、情報商材に近い内容と言えるかもしれません。

 

審査されているものも違うものもある

 

審査を通過して出している電子書籍と、自社のサーバーにアップしたコンテンツを「電子書籍」と言っている場合と、どちらのコンテンツの方が良いという判断は、それだけではできません。

 

本の中にも当たりはずれがあるように、情報商材や電子書籍にも当たりはずれがあります。

 

これは本や情報商材だけでなく、世の中のあらゆるカテゴリーの商品やサービスについて違いなく言えることだと思うので、販売ページやレビューなどをよく読んで、自分に役立つものであるかどうかを判断しましょう。

 

 

情報商材が本よりも高い理由

 

情報商材の価格は、商品ごとにかなりの違いがあります。

 

1,000円ほどで手にできるものもあれば、2万円以上するような教材もあります。

 

本は、ビジネス書であれば1,000円から3,000円ほどが相場でしょうか。

 

内容がわからないという問題がある

 

インターネットで情報コンテンツを買う場合、「買って実際に見るまでは内容が良いのかどうかわからない」という問題があります。

 

ただしこれは、よく考えてみると世の中の多くの商品と比べても違いはありません。

 

とはいえ、情報商材の中には高額な教材もあるので、価格に見合った内容とはとても言えないものだった場合にたびたび問題視されています。

 

なぜ本よりも情報商材は高いのか

 

その理由の一つとしては、ビジネス系の書籍の場合は著者にとっては儲けることが出版の目的ではなく、宣伝することが出版の目的であることが多いというのが挙げられるでしょう。

 

ですから、本の場合は1,000円から3,000円ほどの手にしてもらいやすい価格帯で提供し、できるだけ多くの人に「知ってもらうこと」が大切なのです。

 

情報商材の販売者にとっては、それを提供すること自体を経営の目的としているので価格帯が高くなりますし、情報の内容も本と比べて鮮度が良く、一般公開していない事例を用いることもあるという違いがあるので価格が高めに設定されることがあります。

 

まずはnoteの記事の購入がおすすめ

 

たとえば良い飲食店もあれば、怪しげな飲食店もあるように、情報商材の中にもとても優れた講座もありますし、内容が希薄なものもあります。

 

もし「学ぶ」ということに高額な投資をすることに抵抗があるのでしたら、noteというプラットフォームをチェックすると良いです。

 

noteではブログ記事やデジタルコンテンツを、SNSやブログのように無料公開することもできつつ、有料で販売することもできます。noteのコンテンツは優良なものも多く、価格も安いものが多いので一度チェックしてみてください。

 

 

情報商材を購入したあとの流れは3つ

 

情報商材を一度も買ったことがない人にとっては、購入したあとにどのように提供されるのかという部分も不安ですよね。

 

すべてに共通しているわけではありませんが、ここでは一般的に情報商材を購入するとどのような流れでコンテンツが提供されるのか紹介します。

 

よくあるタイプとしては「会員サイトに案内される」「メール講座がスタートする」があります。

 

会員サイトにて提供される

 

情報商材を購入すると、購入者には会員サイトのログイン情報が与えられ、その会員サイトにログインすることでコンテンツを見られる仕組みがあります。

 

もちろん会員サイトがない情報商材もありますが、現在は会員サイトが用意されている情報商材も多いです。

 

ログイン情報をなくしてしまうと、せっかく購入したコンテンツが見られなくなるので必ず保管をしましょう。

 

メール講座として提供される

 

会員サイトで一気にコンテンツを閲覧させるのではなく、メールやLINEの配信をとおして「講座形式」でコンテンツが順番に送られてくるタイプもあります。

 

おすすめなのは、配信内容をちゃんとメモしておくことです。

 

パソコンやスマホの買い替えなどで、以前の配信がなくなってしまうと困りますからね。

 

会員サイトと講座の組み合わせ

 

弊社のオンライン講座では、この形を取り入れています。

 

コンテンツは会員サイトに掲載しつつ、メールやLINEやChatWorkなどでも通知をするスタイルです。

 

いずれのスタイルでも、販売者からの連絡を受信できるように設定をして、連絡はこまめにチェックするようにしましょう。

 

バックエンド商品を提案されることも

 

情報商材を購入したあとに、「さらに効果的に学ぶために、こちらも買ってください」と追加教材やツールや上位版のサービスを提案されることがあります。

 

もちろん販売者も自社の利益のためにセールスをしていますので、そのセールス内容だけを見ていると買いたくなるのは当然です。

 

ですので、商品を買う前に「どんな提案があっても、予算はここまで」としっかり決めておきましょう。

 

 

情報商材から成果につなげるためのコツ

 

情報商材の中には、本当に良い講座も、そうでないものもあるのは事実です。

 

しかし私も長年にわたりオンラインで講座を提供してきた身として、オンラインのコンテンツというだけで一概に「怪しい」と判断してほしくないと考えています。

 

そこで情報商材を選ぶときの基本的なポイントを最後にご紹介します。

 

どんな悩みを持つ人に向けた商品なのか

 

多くの情報商材の販売サイトには「こんな悩みはありませんか」ということが挙げられていたり、「商品の内容」も書かれています。

 

そこに書かれたことが真実かどうかは断定できませんが、少なくとも慎重に見た方が良いポイントであると言えます。

 

なぜなら、そもそも書かれたことにさえ該当していなければその情報商材があなたに役立つ可能性は低いからです。

 

販売者は信頼できるのか

 

情報商材の販売サイトに「販売者のプロフィール」や「受講生の感想」などが掲載されています。

 

それも全部が嘘。なんて悪質なものも残念ながら存在するようですが、それでもチェックするべき項目でしょう。

 

プロフィールは自分で書いたものであることが多いので、受講生の声や仕事の実績などに注目すると良いでしょう。

 

最後は自分の責任

 

もちろん、初めから騙すつもりで売っていた場合や、明らかに事前の情報と実際の内容が異なる場合は、法的な問題へ発展するケースがあります。

 

しかし、「ちょっと違ったかな」というのは、どの業界でもある当たりはずれの範囲となってしまうので、最後は自分の責任になるのが現実です。

 

弊社では、こうした問題を防ぐために事前に個別相談の機会を設けたり、一定期間につきサービスを無料体験できるように工夫をしています。

 

 

最後に

 

2011年から長年にわたり、私たちもコンテンツビジネスの世界でお客様に価値を届けてきました。

 

本の中にも情報商材の中にも、当たりはずれはあれど、素晴らしい知識を学べるチャンスが多いことは間違いないと信じています。

 

この記事を読み、正しい判断基準を持って、本や情報商材から知識を得て成功される方が増えることを願っています。

 

 

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プロフィール

五十嵐 友

株式会社フレンドマーク
代表取締役

webマーケティングで
結果を出し、
安定してビジネスが
続けられる手法を
レポート等で公開している。

新しい時代の働き方や、
経済的にも精神的にも
自由で豊かな人生を
お客様に提案するため、
インターネットマーケティングを中心とした様々な研究を行い、

最新のビジネス手法を
お客様に実践しやすい形で
ノウハウ開発をし、
提供している。

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